ポルノは国家解体の戦略兵器である


米国のテレビドラマ24 hoursにおいて、よく「国家反逆罪」という罪名が出てくる。

刑罰は死刑である。国家転覆などを図ること、それを共謀すること、こういうことを口にするだけでも重罪のようだ。

この罪の取り扱いの厳しさは、共産主義国において徹底している。

いたるところに密告者がいる。家族も安心して会話ができない。

共産主義なる矛盾だらけのシステムを維持しようとすれば、強制と暴力以外にはないので、どうしてもスパイ活動と弾圧、粛清が必要になる。

ロシア革命と中国革命においてどれだけの人が殺害され、収容所に送られたことだろうか。

それに比べて、日本は革命に対して甘い。

与党議員が「国家転覆」を口にして逮捕されない。

首相が「日本列島は日本人だけのものではない」と発言しても、罷免されない。

マスコミが取り上げるのは、金の問題だけ。

そんなの国家転覆と比べれば、小さな問題だ。

クリスチャンの義務は、家族を確立することだ。

家族を繁栄させること。なぜならば、神の国拡大の中心は家族だからだ。

だから、クリスチャンは、離婚やポルノに対して厳しくなければならない。

結婚の制度を尊重しない風潮は、家庭の崩壊を生み、家庭の崩壊は、民族の解体につながる。

国家の弱体化と他国による侵略の遠因は、家庭崩壊にある。

今我々の周りに氾濫しているポルノは、家庭破壊、国家乗っ取りの意図のもとに実行されている。

アメリカでポルノの氾濫を開始したプレイボーイのヘフナーは、キンゼーの影響を受けた。そして、キンゼーは、ロックフェラーから資金提供されていた。

これは、戦略なのである。

ポルノを陰謀と見ることができない国は、馬鹿な国であり、それを野放しにする政治家は無能である。

 

 

2010年4月30日

 

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